過去において発達障害は小児期・思春期の問題ととらえられてきた。しかし、成人のADHD（注意欠如・多動性）の有病率は最少でも2～３%といったデータがあるように、教育や行政、職場における対応が求められている。
また、成人期発達障害支援は、ASD（自閉症スペクトイラム障害）に対する対応に焦点があてられてきた経過がるため、ADHDに特化した就労支援はまだこれからの状況にある。
そのうえで、ADHDやASDにおける就労上の困難さに対する理解を広めていくことが必要だ、と著者は指摘しています。